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　アメリカの米調査会社ピュー・リサーチ・センターが世界１３カ国で行った世論調査で、アメリカ国の好感度が軒並み過去最低水準となったことが分かりました。

 

　日本の対アメリカ好感度は昨年春の６８％から４１％に急落しました。

 

　調査会社は、アメリカ国が世界最多の新型コロナウイルス感染者・死者を出していることと関連があると分析しています。

 

　まさに、そのとおりでしょう。

 

　アメリカやヨーロッパ各国の先進国メディアは、ダイヤモンドプリンセス号の新型コロナウィルスについての日本の対応を批判していました。

 

　ロンドン市長選の候補者などは、東京オリンピックをロンドンでやってもいいよなどと言っていました。

　ある意味、白人優越主義の意味があったのかも知れません。

 

　しかし、アメリカやヨーロッパ各国の先進国のその後のＧ７の先進国の新型コロナウィルスの感染者の爆発、死亡者の爆発をみると、日本を除くＧ７の先進国はたいしたことがないということを世界中にさらしましたね。

 

　日本についていえば、Ｇ７を除けば、アメリカはたいしたものという感覚、ドイツがやや日本より下、イギリス、フランス、イタリア、カナダは下という感覚という人が多かったでしょうが、アメリカも大したこといなということがわかってしまいました。

 

　他国をみると、平成３１年の調査と比べて、対アメリカ好感度はドイツで１３ポイント減の２６％、フランスで１７ポイント減の３１％、英国で１６ポイント減の４１％にそれぞれ下落しました。