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　団塊世代の人たちは、少なくとも中年期においては、老後の心配をしている人が少なかったでしょう。
　会社を定年まで勤め上げさえすれば、ある程度の退職金がもらえることが約束されていましたし、支給されている年金額も下の世代に比べると恵まれています。

　まず、年金でみてみましょう。

　年金の所得代替率（受給開始時点の現役世代の平均手取り収入に対する年金の割合）を考えてみると、団塊世代では約６１.７％（令和元年）であるのに対し、団塊ジュニア世代全員が６５歳を超える２０４０年ごろは約５０％に低下する見通しと言われています。
　年金額が少ないのは人口分布上、また制度設計上、ある程度仕方がない面もあるとして、老後の資金が心配というのは、現在の貯蓄額が心もとないということでもあります。

　貯蓄額が少ない背景には、給料がなかなか上がらない不運が確実にあるでしょう。
　新卒時から雇用も不安定で賃金の伸びも鈍く、人口が多いために減りゆく管理職のポストが争奪戦となり、なかなか出世できない。現在の新卒者の初任給が爆上がりしているのと対照的です。

　次に、賃金についてみてみましょう。

　厚生労働省「賃金構造基本調査」の各年のデータによれば、５０代前半の大卒者の月額給与の平均は、令和３年には４８.４万円でしたが、令和４年に４７.４万円、令和５年に４７.３万円に下がり、令和６年は４９.１万円に増加したものの、平成３０年と比べるとほぼ横ばいでした。
　ちなもに、２０代前半の大卒者の月額給与の平均は、令和３年には２２.９万円でしたが、令和６年には２５万円になっています。

　老後までに巷間２０００万円、物価高騰を考えると、３０００万円が必要であるともいわれています。
　大企業勤めなら多少は退職金を当てにできる面もあるかもしれませんが、多くの人にとっては不可能に近いかもしれません。

　令和８年現在の団塊ジュニア世代は子供の中学・高校・大学進学などでお金がかかる年代なので、金融資産が極端に少ない人も多いと考えられます。
　令和５年の金融広報中央委員会のデータによれば、４０代で金融資産保有額が１００万円未満の層は１４.０％にも達していました。２０年前と比較すると２倍以上です。

　加えて昨今は、Ｚ世代である新卒社員の初任給を各企業が上げる傾向にあります。
　帝国データバンクが、令和５年２月に発表した調査結果によりますと、令和５年４月入社予定の新卒社員の初任給を引き上げる企業の比率は全体の７１％に及び、引上げ額の平均は９１１４円、その半分が１万円以上引き上げていました。
　少子化により人手不足となり、それによる倒産が急増する中、各企業は人材確保のため、新卒初任給を上げざるをえない状況なのです。

　実際、新卒初任給はここ何十年かで最高を記録しており、そのことがミドル層の不満をあおります。
　逆転とまではいわないものの、自分の給料は上がらないのに、初任給はどんどん増えていっていると嘆いている人も少なくないでしょう。

　ただ、他の世代をうらやんでみても仕方がありません。
　自分に与えられた条件ものとで、老後資金をつくることが大切でしょう。