雑記帳
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ドイツでもEVの販売台数は激減…世界中でハイブリッド車への乗り換えが進んでいる
電気を使ってモーターを駆動させる自動車のことをEV(Electric Vehicle)といいますが、EVには２種類あるそうです。
１ 動力源は電気だけでエンジンは搭載していないBEV(Battery Electric Vehicl)
一般的にEVといった場合にはこれを指します。
２ 外部電源からの充電が可能なハイブリッド車であるPHEV(Plug-in Hybrid Electric Vehicle)
ACEA(欧州自動車工業会。European Automobile Manufacturers' Associatio)が公表しているデータによれば、令和５年７月～１２月の新車登録台数実績は、EVが１０８万０６２５台、PHEVが５０万９６２３台の計１５９万２４８台でしたが、令和６年７月から１２月の新車登録台数実績は、EVが１０３万８８４６台、PHEVが４６万４８０８台の計１５０万３６５４台に減少しました。
令和６年のEU内の全新車登録台数は約１０６０万台で前年度比０．８％増加しました。
新車登録台数が増えるなか、EV・PHEVは、逆に２００万台の大台を切り、１９９万３１０２台に留まりました。令和５年度のEV・PHEV新車登録台数は、２００万の大台を超えていたので、１．３％の減少です。
ガソリン車の新車登録台数は合計４２７万３６７２台で前年度から６．８％の減少で、ハイブリッド車の新車登録台数は４０６万８３０８台で、前年度比１９．６％増加しました。
動力別のシェアでは、ガソリン車が３３．３％、ハイブリッド車が３０．９％に対し、EV・PHEVは１３．６％となりました。令和７年度以降は、ハイブリッド車がガソリン車を追い抜くであろうと予測されています。
ガソリン車のシェアが大きく減りつつあり、ハイブリッド車のシェアが増加しつつあることから、ヨーロッパではハイブリッド車への乗換えが起きているということがわかります。
アメリカもまた、EVについて興味深い動きを見せています。
アメリカの令和６年のアメリカにおけるEV・PHEVの販売台数は１３０万１４１１台です。もっとも、ただし、アメリカの令和６年の全自動車販売台数は１５９８万台ですからしれています。
日本の令和６年のEV・PHEVの販売台数は３万４０５７台です。令和６年の日本国内販売台数総計は、４４２万１４９４台ですから、EV・PHEVの全販売台数における販売台数シェアは1％に満ちません。EV・PHEVは、日本ではほとんど売られていません。
EVはこれからの成長分野であるなどとよく言われますが、数字は正直です。
EVはモーターを搭載しているために車体重量が重く、そのためタイヤの寿命がガソリン車の半分だと言われています。また、寒冷地では、電池性能が落ちます。つまり、ヨーロッパのような緯度の高い地域、寒冷な風土にEVは適しません。
１ 動力源は電気だけでエンジンは搭載していないBEV(Battery Electric Vehicl)
一般的にEVといった場合にはこれを指します。
２ 外部電源からの充電が可能なハイブリッド車であるPHEV(Plug-in Hybrid Electric Vehicle)
ACEA(欧州自動車工業会。European Automobile Manufacturers' Associatio)が公表しているデータによれば、令和５年７月～１２月の新車登録台数実績は、EVが１０８万０６２５台、PHEVが５０万９６２３台の計１５９万２４８台でしたが、令和６年７月から１２月の新車登録台数実績は、EVが１０３万８８４６台、PHEVが４６万４８０８台の計１５０万３６５４台に減少しました。
令和６年のEU内の全新車登録台数は約１０６０万台で前年度比０．８％増加しました。
新車登録台数が増えるなか、EV・PHEVは、逆に２００万台の大台を切り、１９９万３１０２台に留まりました。令和５年度のEV・PHEV新車登録台数は、２００万の大台を超えていたので、１．３％の減少です。
ガソリン車の新車登録台数は合計４２７万３６７２台で前年度から６．８％の減少で、ハイブリッド車の新車登録台数は４０６万８３０８台で、前年度比１９．６％増加しました。
動力別のシェアでは、ガソリン車が３３．３％、ハイブリッド車が３０．９％に対し、EV・PHEVは１３．６％となりました。令和７年度以降は、ハイブリッド車がガソリン車を追い抜くであろうと予測されています。
ガソリン車のシェアが大きく減りつつあり、ハイブリッド車のシェアが増加しつつあることから、ヨーロッパではハイブリッド車への乗換えが起きているということがわかります。
アメリカもまた、EVについて興味深い動きを見せています。
アメリカの令和６年のアメリカにおけるEV・PHEVの販売台数は１３０万１４１１台です。もっとも、ただし、アメリカの令和６年の全自動車販売台数は１５９８万台ですからしれています。
日本の令和６年のEV・PHEVの販売台数は３万４０５７台です。令和６年の日本国内販売台数総計は、４４２万１４９４台ですから、EV・PHEVの全販売台数における販売台数シェアは1％に満ちません。EV・PHEVは、日本ではほとんど売られていません。
EVはこれからの成長分野であるなどとよく言われますが、数字は正直です。
EVはモーターを搭載しているために車体重量が重く、そのためタイヤの寿命がガソリン車の半分だと言われています。また、寒冷地では、電池性能が落ちます。つまり、ヨーロッパのような緯度の高い地域、寒冷な風土にEVは適しません。
EVは中古車に値段がつかないという問題もあります。EVはバッテリーが基本部品であり、バッテリーが寿命を迎えたら終わりだからです。修理代も高額です。各国がEV普及のために、かなりの購入補助金を付けても販売実績が公表データの通りに留まっているのにはこのような理由があります。
そして、EU内のドイツでEVが失速した大きな原因は、EV購入補助金の廃止にあります。令和５年に法補助金が終了しました。
その結果、ドイツにおける電気自動車の販売台数は激減しました。
ドイツでは、令和５年の１２月に５万４６５４台売れていたEVが、令和６年１月には２万２４７４台に減り（５９％減）、令和５年１２月に６万９８０１台売れていたPHEVが令和６年１月には８８５３台に減りました（８７％減）。
そもそも電気自動車の需要と供給の間に大きな価格ギャップがありました。
言い換えると、販売価格が高過ぎるのです。だから購入補助金をつけて、消費者が買いやすくしていましたが、購入補助金がなくなり、消費者が支出する金額が上がった途端、需要が大きく減ったということになります。