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　イギリス紙「ガーティアン」が、令和３年８月１３日に、東京で新規感染者数が過去最多の５７７３人、全国では２万５０００人超に達したことをあげ、「東京五輪閉幕から数日後、日本は新型コロナウイルスの大惨事に向かって突き進んでいるように見えた」と、約２ヵ月前の状況を説明したうえ、その後、緊急事態宣言が解除されて約２週間が過ぎた週に、日本全国で新規感染者数が減少し続けていることについて「２ヵ月間で日本では驚くべきことが起きた」と記しています。

　さらに「８月以降、世界的には緩やかな減少となっているのに、イギリスを含むヨーロッパの一部では、感染の食い止めに苦労している」と、日本の状況と対比させています。

　ガーディアン紙は、専門家はこの「異常な好転」を説明できる単一の要因はないとしていると断った上で、考えられる複数の理由を挙げています。

　まず、ワクチン接種開が順調という点です。
　「日本は予防接種との複雑な歴史的関係があるにもかかわらず」、アメリカでワクチン展開が遅れる理由になったような反対運動がそれほどなかったとしています。

　さらに、パンデミック以前からのマスク着用習慣も挙げられていて、「他国では屋内などでの着用が義務ではなくなったが、今も多くの日本人はマスクなしでの外出はしていない」と記していまする。

　アメリカ紙「ニューヨーク・タイムズ」は、令和３年９月末、「かつてワクチン展開が遅れていたアジアで接種が進んでいる理由」と題した記事を掲載しました。
　日本、韓国、マレーシアでは、今やアメリカを上回るペースで接種が進んでいる理由を分析しています。

　同紙は「アメリカとは対照的にアジア太平洋地域では、ワクチンは意見の対立を招く問題ではなかった」とし、各国で反ワクチン運動はあっても「それは比較的小さなもの」であり、誤った情報を広めるメディア、支持団体、政治家などの「エコシステム」の後押しもなかったと説明しています。
　また、全体的に、これらの国々の人の多くは政府が正しいことをしてくれると信じており、進んで個人の自由よりも地域社会のニーズを優先するとも付け加えています。

　いずれも、記事では冬にはまた増加するのではないかという専門家の懸念も伝えられています。